空撮プロジェクト

空からしか見えてこない景色がある。 この街が失われて、時間と共に新しいものが生まれる。
その思いその姿をこの空から、この先10年、20年見つめていきたい。

  

大崎市大雨災害支援

9月11日の大雨災害により堤防が決壊した大崎市を視察し、代表理事は大崎市社会福祉協議会・石巻市社会福祉協議会・大崎青年会議所等が集まる打合せに参加し、専務理事はドローン/UAVによる空撮をさせていただきました。

大崎市では明日から災害ボランティアが募集されることとなり、大崎青年会議所は災害ボランティアセンターの補助をされるため、当会は、災害ボランティアセンター補助のため、大判マップを出力して準備しました。
台風18号による大雨災害に伴う『災害ボランティア』の募集について
(大崎市社会福祉協議会へのリンク)

渋井川決壊場所からの冠水は続いていますが、堤防復旧工事が開始されており、少し下流の排水機場ではポンプにより大量の水が排水され、少しずつ水が減っている印象でした。このような災害支援の現場では、マルチコプターの有効活用が進むと良いですね!

渋井川多田川排水ポンプ

※国土交通省北上川下流河川事務所の許諾を得て撮影しています。

4年半前の東日本大震災の時には、大崎市から迅速な支援をいただきました。
この機会に、少しでも恩返しをさせていただければと考えております。

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石巻魚市場の全面運用再開

お蔭さまで、「READYFOR?」での挑戦は、目標を達成することができ、皆様のご協力に心より感謝申し上げます。

プロジェクトの一環として、石巻魚市場を空撮しましたので、本WEBサイトにも公開させていただきます。
石巻魚市場は、東日本大震災で壊滅的な被害を受けましたが、震災から約4年3ヶ月を経た9月1日、全面運用が再開されました。
全長880メートルの建屋は魚市場として日本一の大きさだそうです。
あまりにも大きいので地上からだとその全体像を把握するのは難しいのですが、空撮の視点だとその大きさがよくわかるのではないでしょうか。
私たちはこれからもこのような映像を作成し、変わりゆく石巻の風景を残していきたいと考えています。

※石巻港長より許可をいただきました他、宮城県東部地方振興事務所水産漁港部漁港管理班および石巻市産業部水産課に届出の上で了承をいただき、株式会社石巻魚市場、宮城県警察石巻警察署へ事前連絡の上で撮影しました。

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レディフォー?を活用しての支援金募集を開始しました。

profileクリック文字入りこれまで、出来る部分から一歩ずつ進めてきた空撮プロジェクトですが、現在の空撮機材は、スタッフの手出し資金でリースしておりる状況で進めてきました。これからもっとたくさんのスポットを撮影し発信していくためのドローンの購入費と、より魅力的な映像に編集し、その動画を映し出すための機材が不足しています。

本プロジェクトへのご協力呼びかけを「READYFOR?」のサイトを利用させて実施しております。主旨にご賛同いただける方は、右の画像よりプロジェクト支援ページへお進みください。

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復興へ向かう石巻を空からの映像で残したい

公益社団法人みらいサポート石巻では、ドローン(マルチコプター)を使って、地域の方々にご理解やご協力を得ながら、変わりゆく石巻の風景を撮影しています。撮影した動画を編集し、動画を公開していきます。

突然の大震災に多くに尊い命が失われ、平凡だった日々に悲しみがふりそそぎました。明日があることが当たり前じゃない、そう感じた人もたくさんいたでしょう。そんな辛い経験を乗り超えて、石巻は復興に向け進んでいます。あの辛かった記憶は、決して忘れてはいけません。そして、これから起こってしまうであろう震災に備えていかなければなりません。

石巻で高台道路や復興住宅などの建設が始まり、日々変化していく街の様子を見て、このままでは被災の状況や復興の過程を残すことが出来なくなってしまうのではないか。また、長引く復興への過程の中で、精神的に疲弊している被災者の方々に、改めて故郷の魅力や復興の進捗を知ってもらい、少しでも元気になってもらえないかと考え、空撮で故郷の風景の動画を残したいと考えるようになりました。

南浜 がんばろう

未曽有の大震災からの復興の様子を、地元の方々が見たことのない俯瞰的な視点から、故郷の様子や復興の進捗状況を知ってもらうことで、これからの生きる活力を感じていただけると思います。
また復興の過程を残すことによって、震災を経験したことが無い地域や、世代の人々に、災害への備えの大切さを考えていただくきかっけを作ることができると考えています。それこそが、東日本大震災を経験した私たちが、災害が多い日本において、国民の命を守るために成すべきことだと感じています。

スタッフ腕章

なお、本プロジェクトを実行するに当たり、昨今のドローンに関する事件等の影響も鑑み、万一の場合に備えて損害賠償責任保険にも加入している他、行政機関や警察はもちろん、撮影する地域の方々に丁寧に主旨を説明しながら、実施しています。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。

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